会社案内

当社の理念や概要をご紹介します

企業理念

一、顧客第一に質の高い作品を提供します。

一、すべてのサービスに誇りと責任を持ちます。

一、経営基盤を確立し個人と組織の向上を目指します。

顧客満足度至上

当社は、福島県県南エリアを中心としながら、たくさんのお客様に支えられ、叱咤激励を受けながら、様々な技術的実例に遭遇することを繰り返し、成長させていただきました。
創業以来50年以上に渡り積み上げられた経験を基に、お客様のニーズと条件に沿う最適な設計・施工を行うこと。
また、我が社の取り扱う空調・衛生設備は人体に例えれば頭脳・神経・循環器・血管・消化器に該当するとの認識に起ち、経年劣化等によるトラブルの際も正確な情報提供と適切な処置を行うことを最大の信条としております。

会社概要

商号	山田設備工業株式会社
代表者	代表取締役　山田顕一郎（1級管工事施工管理技士・1級土木施工管理技士）
創業	昭和26年1月2日
設立	昭和45年6月2日
資本金	30,000千円
売上高	1,148,925千円（令和6年10月31日） 781,873千円（令和5年10月31日） 1,194,063千円（令和4年10月31日）従業員数　22名(令和5年4月1日現在)

所在地

本社

〒961-0856
福島県白河市新白河１丁目251番地

TEL.0248-22-1195　／　FAX.0248-23-2150

郡山営業所

〒963-0117
福島県郡山市安積荒井1丁目30番地ワールドビル2F

TEL.024-946-6500　／　FAX.024-946-5700

許可・資格

建設業許可

福島県知事許可　第004141号

【特定建設業】管工事業・土木一式工事業・水道設備工事業・消防設備工事業

【一般建設業】機械器具設備工事業・さく井工事業・電気工事業

有資格者

1級管工事施工管理技士：15名　　　　　2級管工事施工管理技士：4名　　　　　１級土木施工管理技士：9名　　　　　２級土木施工管理技士：9名
消防設備士甲１類：7名　　　　　　　　消防設備士　乙6類：1名　　　　　　　給水装置工事主任技術者：9名　　　　下水道排水設備責任技術者：9名
浄化槽設備士：7名　　　　　　　　　　液化石油ガス設備士：5名　　　　　　　１級冷凍空気調和機器技能士：3名　　１級建築配管技能士：5名
ボイラー設備士：2名　　　　　　　　　電気工事士：2名

会社沿革

1950年1月	白河市金屋町にて先代の個人事業として創業
1970年6月	株式会社山田ポンプ工業所に組織変更
1971年11月	山田設備工業株式会社に名称変更
1974年4月	現在地（白河市新白河1丁目）に移転
1976年1月	資本金800万円に増資
1988年1月	資本金1,800万円に増資
1989年1月	資本金2,000万円に増資
1999年2月	資本金3,000万円に増資

受賞歴

昭和54年	福島県優良建設工事（機械設備部門）「福島県立白河農工高等学校校舎改築第1期暖房設備工事」
平成2年	福島県優良建設工事（機械設備部門）「福島県立農業短期大学研究実験棟新築（空気調和設備）工事」
平成6「年	福島県優良建設工事（機械設備部門）「福島県立白河農工高等学校校舎改築第1期暖房設備工事」
〃	建設省東北地方建設局優良工事　　　「家畜改良センター宿舎その他機械設備工事」
平成18年	福島県優良建設工事（機械設備部門）「福島県農業総合センター本部整備事業研究棟空気調和設備工事」
平成29年	福島県優良建設工事（機械設備部門）「家保機能強化再編2803工事（福島県中央家畜保健衛生所新築機械設備）」
令和5年	福島県優良建設工事（機械設備部門）「福島県立こころの医療センター新築（機械）工事」
令和6年	福島県優良建設工事（機械設備部門）「太陽の国かしわ荘新築（機械設備）工事」
令和7年	福島県優良建設工事（機械設備部門）「福島県立白河実業・塙実業統合校実習棟新築（工事」

健康経営宣言

山田設備工業株式会社は、従業員とその家族の健康が企業の財産であると考えます。
従業員の健康増進・維持も企業の社会的責任であると考え,インフラ企業としての力を最大限に発揮できるよう、従業員の健康管理に積極的に取り組んでまいります。

2025年11月　山田設備工業株式会社　代表取締役　山田顕一郎

健康経営方針

1、一人ひとりの健康

私たちは、従業員一人ひとりが健康に関する意識を高めて、健康増進に繋がる行動（運動習慣、食事管理、禁煙など）が取れるよう積極的に情報と機会を提供するよう努めます。

2025年7月より提携スポーツジムを無料で利用できる制度を作りました。

2、より良い労働環境

私たちは、従業員がその能力を最大限に発揮できるよう、安心して仕事ができる職場環境の整備に努め、業務効率の向上とワークライフバランスの実現を推進します。